ＪＡ信州諏訪野菜専門委員会セルリー専門部会は７月１３日、管内でセルリー中間検討会を開いた。市場関係者らを招いてほ場を視察し、例年以上に順調に生育が進んでいることを確認。出荷・販売状況や産地への要望を協議し、販売単価の向上に向け意思統一を図った。
検討会は、管内産セルリー出荷シーズン中盤のこの時期に毎年開いている。
２０２６年度は、５月８日に施設加温作型が初出荷。現在、露地無被服作型の出荷が始まっている。６月下旬の連日の降雨でほ場が冠水し、葉が一部黄変したものの、比較的天候に恵まれ、順調に出荷が続いている。近年問題となっている「セルリー疫病」も、耕種的防除や農薬防除の効果で大きく抑制されている。
７月９日時点で、レギュラーセルリー１９万１３４ケース（１ケース１０キ換算）（前年同日累計比率１０６．５％）を出荷している。
ほ場視察には、同部会役員・市場関係者・職員ら１１人が参加。原村と富士見町のほ場２カ所を訪問した。職員が定植日や収穫開始日など、ほ場の概要を伝え、例年以上に葉が青々としていることや疫病対策ができていることをＰＲした。
市場担当者は「状態の良いセルリーが育っていることがわかった。出荷数量が維持されているうちに、販売価格を上昇基調に誘導したい」と好感触だった。
検討会は富士見町のＪＡ会館ふじみで行い、生産者・市場関係者・ＪＡ役職員ら４４人が参加。これまでの出荷・販売状況を振り返り、生産者の所得向上に向けた取組み、産地への要望を協議した。
小松良成委員長は「暑さが増し、品質維持が大変な時期になるが、しっかり栽培管理していく。定植終盤・収穫後半にあたり、販売価格の上昇に向けた会議にしたい」とあいさつした。
小林昇経済事業本部担当常務理事は「管内は、夏場のセルリー唯一の産地。市場・全農長野の方には生産者の努力に報いる販売単価をお願いしたい」と訴えた。