ＪＡ信州諏訪の原村野菜部会と茅野南部野菜部会は５月１８日、集荷所開きを行った。生産者や自治体、市場、輸送の関係者、ＪＡ役職員らが参加。本格的な出荷シーズンを前に意思統一を図り、１年間の安定な生産・販売を願った。
原村野菜部会は、原村営農センターセルリー集荷所で開いた。約１１０人が参加し、市場関係者が各市場の野菜情勢や消費動向を説明。すでにセルリーやブロッコリー、ほうれん草などの出荷が始まり、部会では２０２６年度は野菜全体で出荷数量は約１１９万ケース、販売金額は３０億円の目標達成を目指す。
小松良成部会長は「いよいよ本格的な出荷シーズンが始まった。今年の販売目標を達成できるように生産に励み、いい年だったと振り返られるような年にしたい」と呼びかけた。
ＪＡの小林昇経済事業本部常務理事は「夏場の高原野菜の中心として、今年の生産を無事に行えるように体制を整えていく」と話した。
茅野南部野菜部会は、茅野営農センター南部センター玉宮集荷所で実施。約６０人が集まり、順調な生産・販売に向けて気持ちをそろえた。２０２６年度の目標は出荷数量約２０万ケースで、販売金額は３億５０００万円。
エンダイブやハーブ類は４月から出荷が始まり、５月からはレタスやパセリなども収穫を開始している。
藤森康弘部会長は「市場から信州諏訪は大いに期待している産地だと話があった。目標を達成できるよう、健康第一で頑張ろう」と部員を鼓舞。ＪＡの小平淳組合長は「生産コストを十分に確保した価格での販売に向け、ＪＡも関係各位とともに取り組んでいく」と話した。