ＪＡ上伊那は３月９日から１３日の５日間、管内７会場でＪＡ上伊那生産者直売部会出荷者講習会を開いた。参加した計６２１人の生産者は、安全安心な農産物を直売所へ出荷するため、栽培から出荷までの商品管理について注意点を確認した。
２０２５年度の農産物は、凍霜害や台風などの大きな影響は見られなかったものの、４月の日照不足や夏場の高温などが一部作物の生育不良の原因となった。また、干ばつの影響で松茸が不作となり店舗ごとの販売金額に変動はあったが、いちごや山菜類の販売が好調に推移したことで、直売所全体の販売金額は６．５億円（前年対比１００．４％）と昨年度を上回った。
１３日、飯島町のＪＡ飯島支所で開かれた講習会には生産者４８人が出席した。ＪＡ担当職員が栽培管理や荷造りなどの注意点を説明。失効・登録変更となった農薬を確認して正しく使用することや、出荷物管理日誌を必ず提出することを再確認した。また２６年度から、消費者の「色々な品種を少しずつ味わいたい」という多くの要望を叶えるため、条件付きで同一作物の品種混合出荷を可能とした。通常の一品種ごとの販売と加えて、初めての試みに期待が高まっている。
同ＪＡ営農経済部販売戦略課の米山真課長は「直売所は地元の新鮮な農産物を販売できるという強みがある。自らの健康にも留意しながら安全安心な農産物を出荷してほしい」と呼びかけた。