宮田村農業農村支援センターは２月１８日、宮田村大豆生産振興大会を村役場で開いた。栽培に関する技術を共有し、村産大豆の生産拡大や品質向上につなげるのが目的。２０２５年度の作況を確認し、試験栽培の結果を共有した。
同支援センターは、宮田村と上伊那農業農村支援センター、ＪＡ上伊那、生産者で構成。農業振興に携わる機関や生産者らが一体となって農村の活性化に取り組み、大豆や水稲栽培など、毎年さまざまな実演会や検討会を開いている。今回は、関係者ら２５人が出席した。
同村では大豆「ナカセンナリ」を栽培し、ＪＡを通じて全量を村内にある株式会社マスダの食品部「宮田とうふ工房」に出荷。豆腐や豆腐ドーナツなどに加工し、地産地消に取り組むほか、特産品としてふるさと納税の返礼品としても使用している。
２５年度は、作業時間の短縮と効率化を図るため、ドローンによる農薬散布試験を初めて実施。希望した圃場のみの散布としたが、病害虫などの被害も少なく品質の良い大豆に仕上がった。近年は夏場の高温による虫害や生育不良、実割れなどが課題になっていることから、２６年度はカメムシ類の発生調査や雑草処理の試験の結果を元に、村全体の生産技術向上を図り、品質向上を目指す。
検討会では上伊那農業農村支援センターの担当者が、村内圃場で実施した狭畦栽培試験の結果を説明した。慣行栽培（条間６０～９０センチ）と狭畦栽培（条間４０センチ）は反収に大きな差がなかったものの、条間が大豆の葉で覆われ遮光させるため、雑草の抑制効果が見られた。害虫防除については開花期から２０日前後に農薬散布を行うことで、被害の多い「莢伸長期」の虫害に効果が高いとした。
また、課題となっている連作障害や雑草増加、害虫対策として、緑肥輪作を提案。病害虫・雑草の抑制のほかにも、土壌への有機窒素の供給や肥料費の削減が見込まれることを共有し、水田輪作ができない畑地でも実施可能な輪作体系として紹介した。今後、現地実証などで導入できるかを検討していく。
同村支援センターの事務局は「宮田村の大豆は顔と顔が見える、つながりをもった作物。今後もさまざまな取り組みを行いながら品質向上と反収増加を目指し、一丸となって生産していこう」と呼びかけた。