ＪＡみなみ信州野菜部会きゅうり専門部は２日、同ＪＡ本所で２０２５年度きゅうり生産振興大会を開いた。同専門部員、同ＪＡ役職員、市場関係者、南信州農業農村支援センターらおよそ８０人が参加した。同ＪＡ三ヵ年計画でも「きゅうりの産地化」による生産基盤強化を掲げており、２６年度は販売金額１２．５億円（２５年度約１０．1億円）を目標に取り組んでいく。
同専門部の安藤謙一専門部長は「気候変動が激しく生産者にも、きゅうりにとっても大変な環境だが、関係者の協力をいただき対策していきたい」と話した。
南信州のきゅうりは地の利を生かし、主に出荷する中京方面の市場へ鮮度を保ったまま出荷できるのが強み。市場からは数量がある産地で、棚持ちするため売りやすいと評価が高い。２５年度は梅雨明け後の高温により施設、露地ともに肥大が早くピークが前進し、樹勢の維持に努めたが早期終了する圃場が多かった。市場との値決め販売により下級品を含めて滞りなく販売するなどし、取扱数量３，２８６トン（前年度比０．４％増）、販売金額約１０億６５６万円（前年度比６％減）となった。
２６年度は生産量増を図り平均反収２０トン（現在１４～１５トン）を目指し、個別指導、同専門部での情報共有に加え、露地栽培への簡易雨よけ等の施設化を進める。遮熱遮光資材を活用した高温対策資材試験や優良栽培者の環境モニタリングデータ分析についても共有した。