長野県内で最大のスイカ生産量を誇るＪＡ松本ハイランドは、令和７年度の販売実績を発表した。販売額は前年度比２．７％増の３１億３，７２０万円となり、夏の高温や出荷前の積極的な商談が好調な実績につながった。
令和７年度の出荷量は７２万５，８０２ケースで、平均単価は前年度より２７１円高で推移した。すいかはＪＡ独自の支援事業「夢づくりサポート」の戦略的推進品目拡大サポートの品目に位置付けており面積拡大が図られたことから、酷暑の影響をうけながらも数量の減少を９６％にとどめたことで販売額の伸長につながった。
同ＪＡすいか部会は１０月３１日にＪＡ波田支所で「すいか部会販売反省会」を開催。部会役員をはじめ、生産者、行政、市場関係者など５０の人が出席者に報告した。
瀬川俊幸部会長はあいさつで「今年度も関係者の皆さんの協力や気候に恵まれたほか、生産者の努力の甲斐あって大きな実績を残すことができた。今後は耐病性品種の研究などを通じて８月の生産量を確保するとともに、高品質な当ＪＡ産のすいかをより多くの方にお届けし、ブランドを確固たるものにしていきたいので、皆さんの協力をお願いしたい」と呼びかけた。
反省会では、ＪＡの営農指導員が生産・販売の経過を説明。春先の低温による生育遅れが懸念されたが、生産者のたゆまぬ努力により、ハウス栽培は６月１２日から、露地栽培は７月３日から出荷を開始した。梅雨入り後の天候不順による販売への影響も懸念されたが、７月中旬以降は高温が続き消費環境が良好に推移。出荷規格や栽培管理の徹底により例年通りの高品質な出荷を維持したことで、多くの消費者に選ばれ安定した販売につながったことを報告した。
同部会ではさらなる品質向上を図るため、急激な気温上昇や集中豪雨など、目まぐるしく変化する気候変動をふまえ、より病気に強く産地に適合した品種の探求を行う。また、スマホと連動した「荷受予約システムアプリ」や「気象予測システム」の更なる活用によって生産者とＪＡとの迅速な情報共有を行うなど次年度に向けた方針を確認し、活発な意見交換がなされた。