ＪＡみなみ信州きのこ部会と同ＪＡは９月３０日、飯田市の同ＪＡ本所で第２６回きのこ生産振興販売推進会議を開いた。同部会員、同ＪＡ役職員、関東・中京・関西・中国方面の市場関係者５社、全農長野ら４０人が参加した。秋から冬のきのこの需要期を前に販売を強化するため毎年この時期に開いている。近年は果実・野菜が数量減単価高となる中、きのこの需要がしっかりとあることから年間を通した計画的な出荷を強化するとして、販売情勢と今後の販売方針を確認し市場との意見交換を行った。
あいさつした伊藤敏光部会長は「厳しい生産状況が続く中、少ない部会員数での生産ではあるが若い生産者もいる。工夫と努力によって皆で一生懸命進めば将来にわたって拡大していける。秋に向けて準備万端。期待に応える生産を頑張っていきたい」と話した。
今年度えのき専門部では５軒が生産。１釜でも１ビンでも多く生産し、生産者ひとり一人が前年実績を超える生産を行うことで需要期となる１１月～１月には前年比５％増を目指す。しめじ専門部は１５軒で生産。今年度３軒が廃業となったが、各生産者の努力で増産となっている。荷姿の平準化を図り、栽培技術の確立に取り組む。販売では野菜の販促企画に合わせたフェアや試食宣伝会を行い需要の底支えを図った。今後も果実フェアなどと合わせた売り場の確保、同ＪＡオリジナル商品「まるごと一株」などを中心とした売り込みを強化する。今年度はなめこを含む３品目で出荷数量４，６８５トン（前年比１０３％）販売金額約１８．１億円を見込んでいる。
市場との意見交換では「気候変動や果樹や野菜の販売情勢の影響を受けるものの、きのこは需要期、需要減退期はなくなってきている。南信州のきのこは品質評価が高いため、品質を最優先にした生産量の増加にも期待する」などの意見が出された。