ＪＡ信州諏訪野菜専門委員会は６月９日、諏訪市の浜の湯で野菜生産販売現地検討会を開いた。生産者、市場、輸送、行政、ＪＡ役職員ら約２００人が参加。２０２５年度野菜販売目標４３億円の達成に向け、関係機関との連携強化を図った。品目ごとに分科会も開き、情報を共有。有利販売に向け、意見交換した。
分科会は、セルリー、パセリ、キャベツ、総合野菜、ブロッコリー、果菜の６つに分かれた。２５年度の生産事業計画・販売計画や作柄状況、消費者動向と産地への要望などを話し合った。市場関係者は「産地からの正確な情報が、価格の上昇や安定につながる。引き続き良い農産物の出荷をお願いしたい」と生産者お願いした。
植松金昭委員長は「販売金額４３億円達成のため、皆さんのお力添えをお願いしたい。今年も、生産者一丸となり頑張ろう」と話した。
小平淳組合長は「生産者の所得向上に向け、適正価格での取引を進める。実りの大きい年となるよう願っている」と話した。