JAグリーン長野管内で9月上旬から中旬にかけ、大豆の定期防除が最盛期を迎えている。長野市篠ノ井の農事組合法人ゴトーファーム（後藤貴史社長）は、殺虫・殺菌剤の防除をクボタ農業用ドローンT10K（DJI製）で実施。管内生産者などから作業受託し、46ヘクタールを4日（作業時間換算）で行う。後藤社長によると、従来のハイクリブームによる農薬散布に比べ、作業時間や移動にかかる時間も短縮でき、機械の小型化で運搬の負担も軽く、使用する水量や運搬の負担も大きく削減。今回は9月8日から作業を開始し、11日は長野市松代町内で同法人含む3組織のほ場、約6ヘクタールで作業。電波状況により、自動運転とオペレーターによる操作を組み合わせながら、13アールのほ場では2～3分で終了した。後藤社長は「非常に省力化につながっている。薬剤効果が表れることを期待する」と話す。
JA管内では法人を中心に大豆や麦生産に取り組んでおり、農地の遊休化防止、スマート農業機械の導入による面積拡大につながっている。一方で、面積の拡大により防除対応の遅れによる品質低下が懸念されるため、JAでは防除の徹底を呼び掛けるとともに、スマート農業機械等による作業の省力化事例などを紹介し、導入推進を行い、品質維持・向上と統一をめざしている。