JAみなみ信州野菜部会は9日、アスパラガスやレタスなど春野菜の出荷が本格化する中、飯田市鼎の同JA本所で2024年度JAみなみ信州野菜生産販売推進会議を開いた。同JA部会員、同JA役職員、長野県農業農村支援センター、全農長野、中京をメインとした市場関係者3社、輸送会社ら40人が参加した。同部会は本年度「野菜販売金額25億円」の目標を掲げ、主要品目のきゅうり、アスパラガス、トマト、ピーマン、なす、葉洋菜、ねぎ、いちごについて、それぞれ生産・販売方針を示しさらなる生産振興・生産者の手取り向上に取り組むことを確認した。
同JA野菜生産は夏秋きゅうりを主力品目として県内トップで始まる出荷や、標高差を活かした同じ品目の長期出荷できることも強み。あいさつした同部会の橋爪恒夫部会長は「厳しい生産環境ではあるが消費者に喜ばれる高品質な野菜づくりに前向きに取り組み、大きな目標に向かって関係者一丸となって頑張りましょう」と話した。また寺沢寿男組合長は「今シーズンも南信州の売り場をしっかり確保した有利販売に取り組んでいく。生産者の皆さんには新たな栽培技術も取り入れながら生産に励みJAへ結集いただきたい。」と話した。
生産面では高齢化・担い手対策として作業の省力化・効率化の向上を図ると共に、同JA独自のネクスト・アグリ・プランや行政支援などを活用しながら安全安心で品質の高い農産物栽培による生産振興に努める。販売面では産地内の品目リレーや、きのこ・果実との共販などで量販店での売り場の長期的な確保に努める。販売先が欲しい時に欲しい量を供給できるよう、消費地との情報交換や連携を強化して信頼される産地づくりに取り組むとした。
同会義では近郊市場での取り扱いを強化したいと県内・中京方面の市場関係者を招いた。市場関係者は県内産地・中京市場の動向をふまえた上で、近郊産地である当産地への高い信頼や期待を示した。量販店からも産地指名で売り場をつくりたいとの要望もあるとして、さらなる生産拡大が要望された。また輸送問題については引き続き情報収集に努め、生産者へできるだけ影響の少ない形での販売に向け取り組むとした。