JAグリーン長野で、施設栽培の「トマト」の出荷が6月、ピークを迎える。競合産地において、燃料価格の高騰により作付けを遅らせるなどの対応がとられた結果、市場荷量が増え、販売単価が抑制される厳しい状況。JAでは、当産地産の出荷量増加に合わせ、出荷規格の統一と、「新鮮」「地産地消」を強みに、地元市場と連携した出荷により、販売単価の維持・向上につなげる考えだ。
出荷最盛期に合わせ、「トマト」の目揃会、「キュウリ」の中間目揃会を6月1日、長野市松代町の道島集荷所で合同開催。同町清野地区で施設栽培に取り組む野菜部会施設果菜専門部員11人が出席。JA営農技術員と営農販売部販売課担当が、出荷規格やJAの販売方針を説明。また、地元市場Ｒ＆Ｃながの青果担当者を招いて市場情勢と要望聞いた。市場担当者によると、相場が下がり気味ではあるものの、地元を指名する客も多く、県産にこだわった販売を進め、昨今の資材価格高騰分の価格転嫁をめざしているという。JA販売担当も、「地元産の売り場確保には、出荷規格を揃え、安定した出荷を進めることが重要」と、改めて収穫時の6段階の色見本を示し、気温などの環境に合わせて出荷時期を見極めて収穫するよう呼びかけた。
花見敏史専門部長は「資材費が高騰している中で値上がり分を確保できるよう、規格を守り揃ったものを出荷しよう」と呼びかけるとともに、JAに対し、「農業所得増大へ向けて、アイディアを出しながら取り組んでもらいたい」と要請した。
同JA野菜部会施設果菜専門部のトマト出荷は4月27日からスタートし、5月から7月下旬がピーク。作型を変え、12月ころまで出荷を続け、1万1千ケース（1ケース＝4kg）の出荷を計画している。あわせて、「樹熟トマト」など、企画販売にも取り組み、農業所得の増大を目指している。