JA上伊那営農経済部は4月28日、2023年度米穀野菜担当者現地検討会を開いた。JA担当職員や全農長野、上伊那農業農村支援センターの職員26人が参加。駒ヶ根市の先進農家の圃場を訪れ、取り組みや栽培方法などを紹介した。その後行われた会議では2022年度の野菜出荷実績や水稲の育苗管理の注意点などを説明した。
現地検討会は北・中・南部の各営農センターの米穀野菜担当職員同士が情報を共有することでつながりを深め、南北に広く多種多様な品目を栽培している管内で担当地区の栽培品目に限らずJAとしての指導技術をさらに向上させることを目的としている。
この日は、JAの主力品目である白ネギの圃場を見学。地元で生産しているきのこの使用済み培地を堆肥に使用するなど地域内循環に取り組んでいることや、昨年、試験したドローンを使った薬剤散布作業の結果などを共有。今後、増加が見込まれる大規模経営の白ネギ圃場の見本として紹介した。その後、近年市場からの需要が高まっているスイカの圃場を見学。現在生産者の少ない中部地区でも栽培を推進するため、栽培方法の基本や病害虫対策を学習した。JAではスイカの糖度の基準を高く設定するなど有利販売に取り組んでいる。
会議では4月上旬から始まっている水稲の育苗管理などを説明した。4月中旬の低温により一部でムレ苗が発生していることを報告。田植えまで育苗管理に注意してほしいと呼びかけた。
営農経済部の松﨑正和部長は「営農センター間の横の連携も図りながら、地域の生産振興に向けて一丸となって前に進んでいこう」とあいさつした。