JAグリーン長野きのこ専門委員会は4月4日、長野市篠ノ井の営農センターで「きのこ販売促進大会」を開いた。ブナシメジ・エノキタケの生産者11人とJA役職員、JA全農長野が、WEB会議システムを活用し、県外の重点取引市場と、これまでの販売経過と今後の販売方針について共有するとともに、販売単価向上に協力を求めた。
JAのきのこ販売を巡っては、競合他社の増産などで夏場の単価は伸び悩んだものの、秋冬を中心に、野菜類の数量が不安定であったことから、単価は前年に比べ維持・微増となった。しかし、燃料・資材高騰による経費圧迫により、非常に厳しい状況が続き、離農もある。これを含め、会議では生産者が改めて産地の非常に厳しい情勢を伝えながら、単価アップや取扱の拡大に協力を求めた。市場担当者も、産地の情勢を含め販売協力の意思、また、業界全体で価格などをコントロールしながら生産者に還元できるような販売体制を構築していく意思を示しながら、「スーパー等の取引先に積極的に提案し有利に販売していくためにも、ぜひ数量を維持していただきたい」と求めた。
坂田毅彦きのこ専門委員長は、「非常に厳しい状況だが、この大会が少しでも良い方向へ向かうヒントになれば良い」と話した。
JAグリーン長野の2022年度のきのこ生産販売高は数量1,708トンに対し、5億1千万円余(計画比102.2％)となった。23年度は生産者の減少もあるなか、少数精鋭で1371トン・4億7千万円の目標の達成をめざす。