JAグリーン長野の主力果樹品目「もも」の生産販売高が2022年度、11億600万円（前年対比117％）を確保した。2019年に発生した台風19号災害によって千曲川河川敷のほ場が壊滅的な被害を受けたうえ、モモせん孔細菌病、凍霜害によって20年・21年と非常に苦労した一方で、被災後の園地に多くの生産者がモモを定植。22年度は大きな自然災害もなく、生産者の努力によって病害被害も最小限に抑えられ、加えて、被災後の園の若木が初収穫を迎えるなど、県内屈指のモモ産地に復興の兆しが年追うごとに大きくなっていることを、販売高の回復が示している。
結果を含め、同JAもも部会は長野市篠ノ井のグリーンパレスで部会定期総会を開催。生産者代表の各支部役員とJA役職員ら20人が出席し、生産販売実績と22年度の部会活動、また23年度の部会活動方針を審議・承認した。23年度の重点活動として、「凍霜害をはじめとした自然災害・病害対策」を挙げたほか、部会重点振興品目の積極的な栽培に取り組んでいくことを確認。出席者からは、振興品目のうち作りにくい品種について、振興品種として栽培を進めていくか再考が求められ、執行部およびJA営農技術員は、新役員で改めて方針を協議し、部会としての方針を決定していくことを確認した。
田中慶太もも部会長は、「今年は生育が早く、凍霜害の危険が高まり非常に心配しているが、備えを万全にして被害を最小限に食い止めていただけるようにお願いしたい」と凍霜害対策を呼び掛けるとともに、「令和5年度も昨年以上の出荷目標が達成できるように、また、一層の産地・部会の発展に努力したい」と目標を述べ、指導・協力を呼び掛けた。安藤猛常務は「台風19号災害の際には生産者のみなさんにご協力をいただき、ここまで回復してきた。JAとしてぜひモモを増やしていきたいので、部会のみなさんにぜひともお願いをしたい」と生産振興を呼び掛けた。
JAでは、引き続き、もも部会との連携協力、また支援によって、県屈指のモモ産地の維持拡大を図っていく考え。