JA上伊那米穀課は7月20日、駒ヶ根市内でいもち病発生圃場巡回検討会を行った。この日はJAの担当職員4人が出席。昨年、広範囲でいもち病が発生した駒ヶ根市の圃場を訪れ、現在の状況を確認した。
同JAでは降雨や気温などから、いもち病の発生を予察できる「クロップナビ」を管内9ヵ所に設置。今年度は6月末から気温が低く降雨の日が続き、7月に入ってもなお降雨が続いていることから、多くの圃場で「いもち病感染好適条件」が連続して計測されている。
この日はクロップナビのデータから見た発生予察の確認や、各地区の担当職員が状況報告を行い、防除に向け情報を共有。管内では一部地域で発生が確認されているほか、いもち病は感染から発病まで7～10日程度かかることから、今後も発生の心配があるとした。
同JAの営農経済部米穀課の吉原由樹係長は「いもち病は直接、減収につながるため、担当地区の圃場巡回を強化するとともに、生産者へ早めの防除を呼びかけてほしい」と力強く話した。
同JAでは巡回の強化や呼びかけのほか、ホームページにクロップナビのデータや、いもち病の情報をまとめた「水稲栽培管理情報」を掲載。7月中旬まで各地で開かれていた稲作指導会などでも積極的に防除を呼びかけ注意を促している。