長野市若穂の住民らが企画した「長野市綿内産ふっこう青大豆」「長野市綿内ふっこう豆腐」が6月中旬、長野市第二学校給食センター(長野市篠ノ井)管内の小・中学校の給食として提供された。これは、2019年(令和元年)台風19号で被災した若穂地区内の千曲川河川敷20ヘクタールで採れた大豆「青入道」を使った給食の提供を通じ、「生産者らの復興への思いを感じてもらい、地域と一緒に農業を守り続けてもらいたい」という関係者たっての希望で実現。昨年度は第四学校給食センターで、今年度は初めて第二学校給食センターに採用された。
メニューは、6月14日・16日に「復興青大豆のサラダ」、6月15日・20日に「復興豆腐の味噌汁」が提供された。15日には、「綿内産ふっこう豆腐」の仕掛け人で、綿内地区区長会竹内守雄会長と納品等を担当したJA職員がセンターを訪問。管理栄養士からメニューの説明や給食センターの取り組みを聞いた。センターでは、復旧に取り組む生産者の意を汲み、手作りポスターや、ほ場の状況等を記した献立表を作成し、学校に配布。各学校ではこの紙面や教員を通じて思いが届けられ、「大豆の話があり、いつも以上によく味わって食べている子が多かった」「説明がないと気づけない“青大豆”だったが、豪富災害からの復興をイメージして食べることができた」などと学校から感想が寄せられたという。竹内区長会長は「給食センターさんが代弁者となり、思いを届けていただいていることに感動した。地元の生産者の思いを給食を通じて知ってもらうとともに、この話を地元につなげ、生産者みなさんにはもっと農業を頑張っていただき、地産地消のため規模拡大や品目展開につなげたい」と話した。
同地区では、千曲川河川敷の農地約50ヘクタールが濁流にのまれ、水がひいた農地には、漂着ゴミや土砂の流出で壊滅状態となった。被災から約1か月後、若穂地区住民自治協議会の綿内区長会が「被災地支援活動　千曲川河川敷一斉清掃」を企画し、地元農家や住民、JA、ボランティアなどが、河川敷内のゴミの片づけや土砂の運び出し、農道整備を実施。2020年度に農業法人や大規模農家に8.5ヘクタールを集約。栽培した大豆で「ふっこう豆腐」の販売を始めた。2021年度には大豆栽培面積を20ヘクタールへと拡大し、4ヘクタールで青入道を、16ヘクタールでナカセンナリを栽培する。地元JAを通じメーカーで豆腐が作られ、地元A・コープ店舗やイベント等で販売。竹内さんによると「ふっこう豆腐」の売れ行きも順調、今後災害前以上の生産拡大も狙っているという。