5月18日信濃町大字穂波の圃場で、ドローンを使った水稲栽培の実証実験として直播、除草剤の散布を行った。
信濃町役場がみどりの食料システム戦略推進交付金を活用し、環境負荷低減技術、省力化コスト技術やスマート農業技術等の導入による経営改善効果を期待し、同町の株式会社グローバルリングに依頼して実現した。同会社による長野県内での直播実証実験は今年初となる。
圃場の提供をした(株)落影農園の斉藤寛紀社長の水田面積は30アールが2面の計60アール。今回使用したドローン(DJI社AgrasT10型)は1往復で約6キロ強の稲種を撒く事ができ、5往復で作業が完了する。同圃場は毎年斉藤社長が家族や従業員と苗の運搬と田植えをする人と役割分担し、おおよそ40分～50分かかる作業が、ドローンを使用することで5分～10分で作業が完了できるので、大幅な時間短縮が可能となる。
斉藤社長は「農機を運び込むことが大変な中山間地も、ドローン1つで対応できると手間が省ける。今後はコストも考慮しながら導入を検討していきたい。」と意欲を見せる。
JAながの管内では11ヘクタールを直播しているが、ドローンによる直播は未実施であることから、今回実証のデータを基に行政と連携を図り情報共有をしながら、地域に合った栽培方法と作業効率の向上や担い手不足の課題に取り組んでいく。