JAグリーン長野は、4月5日、「穀物部会」を新たに設立した。水稲・麦・大豆・ソバをJA管内で栽培する個人・集落営農組織・農業法人ら45人が所属する。生産者・JA一丸となり、穀物の産地力強化をめざすべく「生産部会」として生産者が集まり、生産コストの削減や品質統一により、生産者手取りの向上につなげる。
設立の経緯は、米消費量の減少による米価の下落、生産調整、自然災害による麦や大豆の反収減少が課題となるなか、組合員から、各戸・法人・組織の生産品の品質の統一、生産資材の量的メリットによる価格の低減等を望む声が高まったもの。2021年12月23日に生産者6名とJA事務局で穀物部会設立準備委員会を設立。部会の活動方針等を検討しながら、加入を組合員に呼びかけ、設立総会を迎えた。
総会には、本人・委任状合わせて45人とJA役職員、来賓の系統・メーカー担当者が出席。部会の方針として、「JAグリーン長野の特色ある穀物の生産」を基に、土地条件や価格メリットを打ち出すオリジナル肥料の開発や統一農薬の選定、生産技術の向上や団地化の推進による作業効率の向上、情報共有による適正生産、また、各種補助制度の積極的な活用推進による安定経営・安定生産に取り組むことを、設立準備委員会が提案。審議し、拍手で承認された。
設立委員長から部会長に就任した後藤貴史部会長は「果樹が多く水田が少ないJAだが、後継者不足や現役世代の引退により、遊休農地が多く見られ、社会情勢から食への関心、安全安心な穀物生産の要望も高まっている。部会員の経験と知識、チャレンジ精神によって素晴らしい部会にしていきたい」とあいさつ。神農佳人組合長は「食の基盤となる穀物について、私共のJAは非常に肩身の狭い思いをしてきたなかで、水田を守っていただける組合員の皆さんの活躍が非常に重要。JA主導ではなく、組合員のみなさんが声を上げていただいたことに心より感謝を申し上げる。ぜひ活躍していただくことを、JAとして強力に支援していきたい」と話した。
JAの2021年の米生産販売高は残暑による高温障害や新型コロナによる業務加工用需要の減少が影響し、1億1,474万円(計画比82.5％)となっている。部会の設立により更なるJAの結集と産地成長による適正生産と販売高伸長に期待がかかる。