佐久農業農村支援センターは12月10日、佐久市のJA佐久浅間本所で佐久地域水田作検討会を開いた。県農政部や行政担当者、JA関係者ら38人が出席した。
検討会では、今年度の水稲の生育状況や販売動向の他、JA佐久浅間が取り組んでいる、農業用ドローンのリモートセンシング技術を活用した生育調査や直播栽培試験のデータを説明し、急速に広がるドローンの活用方法について意見を交わした。調査をしたJA営農経済部米穀課の田中達也係は「気候変動に合わせた栽培指導が必要。また、省力・低コストな農業の推進が求められている。関係機関と協力し、スマート農業技術の普及を進めたい」と話した。
また、雑草イネプロジェクト会議も開かれ、発生状況の把握や情報共有、防除技術の検証などの継続的な対策に取り組み、根絶を目指していくことを確認した。