JAグリーン長野野菜部会は2021年度、「需要に対応できる収益力高い産地づくりと安定生産」をスローガンに部会活動・生産活動を進める方針を4月28日、定期総会で決議した。生産者の高齢化により生産者と生産量の減少に苦しむが、新たに若手農家も部会に加入もあることから若手を巻き込みながら部会活動の活性化をめざすとともに、定年帰農者向けに軽量品目であるピーマンやインゲンなどを、また、ジュース用トマトや長芋など契約栽培品目を推進し、労力軽減と手取りの確保向上に努めながら、野菜産地の維持・拡大に尽力する方針だ。
定期総会は、長野市篠ノ井のグリーンパレスで役員に出席を絞って開催。20年度の部会活動を振り返るとともに、21年度の活動方針を確認した。峯村哲夫野菜部会長は「高齢化で生産者が減少してるが、若い力を借りて、生産を続けられる品目を考えながら部会員を増やしていける方策を考え、新鮮・安全・安心な野菜を消費者のみなさんに届けていきたい」と部会員のますますの生産意欲拡大を呼びかけた。安藤猛常務は、「令和3年度、凍霜害等の被害も報告されているが、野菜生産拡大に向かって生産者をしっかり支援していく」と約束した。
2021年度の野菜販売実績は、新型コロナウイルスによる業務加工用需要の減少、また、主力の長芋は令和元年台風19号災害の影響もあったなか、施設果菜品目等の安定価格販売もあり、3億6,000万円余(前年対比99.6％)を維持した。部会員数は減少傾向(前年比22人減)にあるが、277人で地域の野菜生産の維持をめざしている。