JAグリーン長野水稲採種部会は4月7日、長野市信更町のJA信田支所で、役員総会を開いた。新型コロナウイルス対策として、例年の定期総会を役員に絞って開催。2020年度の事業活動と21年度の事業計画・方針を確認して承認するとともに、長野農業農村支援センターから、優良種子生産に向けた今後の栽培管理のポイントを確認した。
同部会は20年度、長野県でも有数の「種もみ」産地として栽培を開始したが、梅雨入り後の曇天・降雨、7月中旬の低夜温により「あきたこまち」の一部に障害型の冷害が発生するなど、天候被害に見舞われ、241トンの要請(計画)数量に対し、出荷数量は236トン(計画比97％)に留まった。このなか、部会員一丸となって、病害の発生防止、異形混入防止など種子産地として対策の徹底につとめ、成果につなげてきた。21年度は、県の主要農作物種子生産実施計画や需要に基づき、契約品種が4品種から3品種となるものの、契約は240トンとほぼ前年並みの数量を維持していくことを確認した。吉澤勇部会長は「高齢化のなかだが、より良い種子を生産し、契約面積・数量をしっかり確保していくことが我々の責務であり、これが県下1位の歴史ある種場を守ることにつながる」と話し、部会員の一層の協力を求めた。安藤猛常務は、「各品目で生育の早まりや、気象災害への対策を取らなければならない時代にもなっているが、より良い種もみも生産していただけるよう、JAとしてサポートしていきたい」と話した。JAでは、長野県と連携し、定期的なほ場巡回や講習会、検査などを行い、品質を保証した種子生産に引き続き力を入れていく。