県農業担い手育成基金は7日、東京都内で「長野県市町村・JA合同就農相談会」を開いた。県とJA長野県グループが共催し、県内での就農に関心を持つ人を広く呼び込むことが目的。2014年から始め、6回目となる。
会場には、意欲的に就農者の誘致を進める市町村やJAなど35団体がブースを設け、来場者の相談に応じたり情報提供をしたりした。また、新規就農者が体験事例を発表する就農セミナーも開いた。
来場者は10～60代と幅広く、40代が最も多く約5割を占めた。「実際に就農した人の話が聞けて参考になった」「メディアなどから得る情報より質が高い」「良い面だけでなく悪い面も知ることができたので、今後のことを真剣に考える材料になった」と話す。
主催者は「夫妻での来場が多く、就農への強い思いを感じた。来場者にはより多くの情報を得てもらえたと思う。今後も場所や周知方法など工夫し継続していきたい」と話した。