JA長野八ケ岳野菜専門委員会は11月中旬、2018年度野菜販売反省会を開いた。生産者や市場関係者、JAの販売担当者ら約140人が出席。18年度の野菜生産販売の経過や実績、課題を報告し、市場から19年度に向けた提言を受けた。
18年度は、7月の局地的な大雨、9月の台風、秋雨前線による降雨や日照不足などの影響で品質低下が懸念されたが、出荷数量は前年度に続き2000万ケースを超えた。販売金額は約250億で前年度対比16.4％増と、合併後最高額を記録した15年度に次ぐ過去2番目に高い金額となった。
同委員長でJAの高見澤宗巳専務は「今年は出荷数量の割に価格が上がらない厳しい販売状況が続き、課題を残した。また次年度に向けて生産者の所得確保を第一に努めていきたい」と意気込みを話した。