業務用キャベツ生産拡大、収益安定 省力化も

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キャベツの圃場を見学する生産者ら

JA上伊那管内で、業務用キャベツの栽培が着実に増えてきた。冷凍食品の具材やレストラン向けの千切りなどとして年々需要が高まっており、JAは農業法人や農家グループに栽培を呼び掛けて生産拡大を進めている。栽培に乗り出して4年目の今年は管内の約12ヘクタールで作付けられ、昨年より140トンほど多い670トンの出荷を目指している。
業務用キャベツは葉質が硬めな品質で、歯応えがあることなどから、冷凍食品のお好み焼きやギョーザ、レストラン向けの千切り野菜などとして利用されている。販売価格の変動が激しい生食用と比べ、JA全農長野との契約栽培により、安定した収益が見込める。厳しい出荷規格や等級が決められておらず、コンテナ出荷により労力が軽減できることも利点の一つだ。
導入当初は伊那市や南箕輪村などの上伊那中部地区を中心に栽培されていたが、昨年からは南部や北部地区でも栽培をスタート。定植時期に応じて「YR晴信」「秋徳SP」「いろどり」「冬くぐり」の4品種を導入し、南北の標高差を生かしたリレー栽培により7月から11月まで切れ目なく出荷できる仕組みの確立を進めている。
JA野菜部会がJA富県支所で開いた栽培講習会には生産者やJA関係者ら約40人が集まり、7月からの収穫を前に管理の要点や病害虫対策を学んだ他、圃場(ほじょう)見学をして栽培状況を確認した。
JA営農部指導販売課の平井誠野菜課長代理は「まだこれから定植できる品目。経営に合わせた作型を選べるので、栽培の拡大を検討してほしい」と呼び掛けている。

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