JA上伊那管内で、業務用キャベツの作付面積と出荷量が順調に増えている。2013年度の栽培面積は9.55ヘクタールと前年度の1.5倍以上に拡大し、出荷量は前年の3割増の約461トンに拡大した。来年度は新品種を導入し、さらに出荷量を増やす計画だ。
JA管内では業務用キャベツの栽培を始めて今年度が3年目。それまでは生食用として市場に出荷してきたが、販売価格の変動が激しく生産者が安定して収益を上げにくい課題があった。
一方、業務用はJA全農長野との契約栽培により安定販売ができ、コンテナ出荷のため流通コストの削減と選別の労力が軽減できるメリットがある。米や麦の後作としても栽培できるため、法人やグループでの取り組みが多く、面積が年々増えてきている。
キャベツは家庭での消費減少に伴い、現在は加工、業務需要がほぼ5割を占めている。業務用キャベツは生鮮用より葉質が硬めで水分が少なく、冷凍のお好み焼きやギョーザ、レストランでの千切り野菜などに利用されている。
JA野菜部会が開いた業務用キャベツ出荷反省会には生産者約20人が出席。14年度は出荷量が落ち込む8月と11月の出荷を増やし、新品種の「冬くぐり」と「いろどり」の導入により、10アール当たり収量を上げ、約580トンの出荷量を目指すことを確認した。