JA北信州みゆきは今月から、インターネットを使った営農情報配信システムをスタートさせた。組合員・農家を対象に、病害虫発生情報やその防除方法などの最新情報を素早く提供。営農情報を共有するのが狙い。情報の受信は、パソコン、携帯電話、スマートフォンで可能だ。
新たに導入したシステムは、JAと長野県協同電算が開発した。北信州みゆきを皮切りに、今後県内の他JAも順次導入し、活用する見込だ。
配信する情報は、農産物市況や農業技術情報、肥料、農薬などの生産資材情報、気象情報など。従来は各情報を紙に印刷して配っていたため、防除対策など迅速さが求められる情報の伝達に時間がかかるのが課題となっていた。
JAの営農技術員が農地で病害虫の発生を確認した場合、該当する生産部会や研究会員へ直ちに現況や対処方法を伝えるメールを一斉配信することが可能だ。
利用者はJAが情報を管理するアドレスへアクセスすると、添付されている速報文書や写真を確認できる。いち早く営農情報を得ることができ、病害虫被害の拡大を最小限にとどめられる点などが期待される。
JAはシステムのスタートに合わせ、職員向けの説明会を開催した。櫻沢和美専務は「システムを有効に使って、生産者への営農指導に迅速に対応してほしい。業務の効率アップにもつながると期待している」と話した。
システムの利用には登録が必要。地区担当の営農技術員や営農部・支所営農課で受け付けている。