JＡ信州諏訪管内で、露地作型のセルリーの出荷が最盛期を迎えている。生産者は、未明の涼しい時間帯に行うことで、鮮度・品質保持に繋げている。同作型は２０２６年度、６月下旬の初出荷から約１カ月間の平均単価安に苦しんだが、ＪＡ・ＪＡ全農長野の対策が徐々に効果を発揮。７月２９日現在、主等級である２Ｌの１ケース（１ケース１０キロ換算）あたりの平均単価が２９００円台を超えている。再生産価格の確保に向け、さらなる底上げを目指していく。
生産現場では、資材等の物価高騰を受け、持続可能な農業を実現するためには再生産価格の確保が必要不可欠となっている。
管内産セルリーは、夏場日本一の生産量を誇る。２０２６年度、１ケースあたりの平均単価は３２００円台を目指している。しかし、同作型は６月下旬から７月上旬、２６００円前後に落ち込んでいた。市場や仲買に在庫があると、価格が下落したままになってしまうことから、ＪＡ・ＪＡ全農長野は、一時的に価格を下げてでも売り切るよう対策。販路を拡げ、売り場の確保を進めてきた。７月下旬、１日の出荷量が６０００ケースほどに安定した頃から、価格が上昇。今後はまず３０００円台を目指し、ゆくゆくは３２００円台に乗せたい考えだ。
ＪＡ野菜専門委員長でセルリー部会長の小松良成さん（６９）の広さ５０アールのほ場では２９日、深夜０時から家族・技能実習生・アルバイト従業員計２０人が作業。投光器を設置して明かりを確保し、ヘッドライトでセルリーを照らして、包丁で１株ずつ収穫した。外葉などを取り除き整えてから株元の土を洗い落として鮮度保持フィルム（FG袋）に入れ、箱詰めした。
作業は午前５時までに完了。原村のＪＡ原村営農センターセルリー集荷所に４００ケース（１ケース１０キロ換算）を運び込んだ。
猛暑の影響で黄化した外葉をかきとる作業に手間を要するものの、２０２４年・２０２５年に登録拡大した「ユニフォーム粒剤」「ピシロックフロアブル」の施用で、品質低下はここ数年以上に抑えられている。例年通りシャキシャキとした食感に仕上がり、生で食べるのがおすすめだ。
小松さんは「これまで単価安の苦しい状況だったが、徐々に上昇してきた。高値で販売できれば、農家はさらに元気になる。高品質なセルリーの栽培を目指して一生懸命作るので、多くの人に食べてもらいたい」と呼びかけている。
ＪＡ野菜専門委員会セルリー部会は２０２６年度、３４人が所属している。露地作型の出荷は１０月１６日まで続く。その後は１１月上旬までハウス作型の出荷を行い、同部会全体で、年間出荷数量７０万３８００ケース、販売金額２０億４８００万円の達成を目指す。