ＪＡ上伊那は６月１１日、宮田村で大豆指導会を開いた。生産者や同ＪＡ、上伊那農業農村支援センターの担当職員ら１５人が出席し、大豆を巡る販売情勢や病害虫対策について情報を共有した。同ＪＡは２０２６年度、出荷量約２５００俵を目指す。
国内の食品用大豆は、健康志向の高まりなどを背景に納豆としての需要が増加している。出荷量全体に占める国産比率は約２４％まで上昇し、味噌や豆腐メーカーを中心に国産志向が高まっている。
県内産の大豆はカメムシ被害や高温・干ばつの影響が出ている。同ＪＡでは品質や収量の向上に向け、病害虫防除や除草対策の徹底を呼びかけている。
指導会では、同ＪＡや同センターの担当職員が土壌管理や病害虫対策を説明。大豆栽培では、やや粘質の土壌で通気性を確保することが重要とし、適度なかん水と排水対策のバランスを取るよう求めた。
同センターの担当職員は「病害虫対策は品質や収量の向上に向け、適期に２～３回の予防防除を行うことが重要。体調管理に留意しながら栽培に取り組んでほしい」と話した。