JAグリーン長野野菜部会は2月12日、長野市篠ノ井のグリーンパレスで「令和6年度野菜生産販売反省会並びに令和7年度推進会議」を開いた。生産者をはじめ、JA役職員、来賓にJA全農長野、長野農業農村支援センター、重点取引市場2社、種苗メーカーを招き、2024年度の生産経過や課題を振り返り、25年度の方針や品質向上対策を確認した。
協議事項では、JA営農販売部販売課担当が24年の経過として、前年に比べ、各品目において高温猛暑の影響により出荷数量が減少したこと、また、全国的な数量減少もあり、単価高で推移したことを報告。このなか、新規栽培者を募集しセミナーを開いた「ピーマン」は新規出荷者12名増、出荷量は24トン(前年対比152.6％)と成果につながり、法人等に対し重点的に推進したケールや長ネギも2倍から6倍に出荷販売量が増え、これらの結果として、1月末の野菜販売実績は3億2千万円余（計画比112.7％）となり、2月末まで特産品の長芋等の出荷を継続し、実績の更なる上積みをめざしていくことを説明した。
営農技術員は次年度方針として、25年度、引き続きピーマン栽培者確保・増加に向けたセミナーの継続、重点品目の大口生産者・法人等への推進提案、また、主力品目の施設果菜や特産品の長芋に加え、かつて栽培が盛んだった「アスパラガス」も重点品目として、共販出荷者・出荷量増加に向け、推進を強化していくことを説明。理解とますますの生産拡大を求めた。
意見交換では、生産者から市場等取引先に対し、「市場において大玉ピーマン出荷が求められる傾向にあるが、当産地では栽培環境に合わせた品種の選定により、比較的に小玉のものが多い。これを踏まえて、小玉も販売を推進してほしい」と要望を上げると、市場担当者は「産地の状況や生産者の要望も大切にして、スーパー等に提案していく」と約束した。
依田亘野菜部会長は、「出荷金額は昨年度よりも上がったが、生産資材の高騰で、手取りにつながっているかは疑問が多い。今日の意見交換や研修内容を元に生産につなげよう」と呼びかけた。
研修では高温環境下における野菜生産上の課題とその対策法について長野農業農村支援センター講師から学ぶとともに、種苗業者から産地や栽培環境にあう最新品種などの紹介を受け、次年度への意欲を高めた。