JA信州諏訪管理部協同活動推進課は2023年度、JA長野中央会や県生協連が取組むバイオ炭活用プロジェクトに参加する。4月14日、富士見町のほ場にバイオ炭を施用した。年度中に農産物の生育状況や土壌診断結果などをまとめ、多くの組合員に発信したい考えだ。
同プロジェクトは2022年度に始動。JA関係団体や生産者が連携し、バイオ炭を利用して農産物を栽培。環境に配慮した農産物としてPRし、消費者に適正価格で購入してもらうことで持続可能な農業をめざす取組み。
バイオ炭は、木や竹、もみ殻、稲わら、剪定枝といったバイオマス（生物由来資源）でつくる炭。分解されにくい炭にして、CO2を閉じ込め、大気中から半永久的に取り除く。農地に施用すると、土壌改良、鳥獣害対策、作物の収穫量増加など総合的効果が期待される。
同課は、2022年9月に同会総務企画部から説明を受け、2023年度の食・農に対する新しい理解促進対策の一環として賛同。バイオ炭は、南箕輪村のJAファームいな竜西店から5袋（1袋約6キロ）を手配。土壌診断用に土を採取した後、2.63アールのほ場に約26キロ分施用し、管理機で耕した。今後は再度土を採取し、土壌養分の変化や適正施肥を調査。ジャガイモやキュウリ、トマトなど約10品目を栽培する予定。
同課の折井康彦課長は「管内では以前からもみ殻を焼き、もみ殻くん炭として用いている農家はいるが、バイオ炭という資材の知名度は低い」とし、「おいしい農産物がたくさん収穫でき、環境にもやさしい農業の進め方のひとつとして組合員の皆様に提案できるよう、正確な調査・報告を行いたい」と話している。