JAグリーン長野野菜部会根菜専門部は10月15日、「長芋生産者大会」を開いた。出荷開始を前に、販売環境や市場の要望を確認し、需要にあった適期供給と生産意欲の増大につなげる目的。新型コロナウイルス対策を講じ、短時間開催のなか、生産者31人とJA役職員、JA全農長野、地元市場担当者出席した。
大会では、昨年度及び今年度の販売情勢を振り返った。昨年度は豊作基調にあったなかで、出荷を前に台風19号の襲来で千曲川河川敷に大規模な被害が発生。芋が土ごと流され、土砂の堆積により掘り採り遅れも発生し、収量減と品質への影響が懸念されたなかで、長芋の出荷実績は約474トンと前年の85％（552トン）に留まった。JAでは、被災者に対し、JAの農業開発事業等を通じ、流されたり折れ曲がった「支柱」の更新や種芋への助成を行い、生産意欲の維持をはかってきた。河川敷内には放任園もあり、オオブタクサ等の繁殖が課題にもなっているが、多くの生産者が栽培を続け、昨年に近い収穫量を確保できる見通しを立てている。販売情勢は、新型コロナウイルスによる加工業務用・イベント用需要の減少が懸念されているが、家庭内消費の増大のほか、健康面から長芋の効果効能に注目が集まり、需要の拡大に期待がかかっている。
真島敏範根菜専門部長は「台風災害で未だに栽培できていない園地も多いが、今年は昨年並みに芋がよく育っていて期待できる。昨年以上に出荷をしていこう」と呼びかけた。安藤猛常務は「台風を乗り越え、JAグリーン長野ブランドの良い芋を出荷していけるようJAとして全力で支援していく」と約束した。
専門部では、目揃い会を10月末に開催し、本格出荷にむけて、品質の最終チェックを行う予定だ。