JA中野市とJAえのき茸（たけ）部会、ぶなしめじ部会は8月下旬、市内のアップルシティーなかので合同生産販売対策会議を開いた。部会員や市場、行政、JA関係者ら150人ほどが出席。2018年度上半期の販売経過や、今後の需要期生産販売対策などを確認した。
この会議は、エノキタケとブナシメジを扱うそれぞれの部会が販売方針を共有することで、「きのこ総合供給産地」として相場形成をリードすることを目的に昨年から合同で開いている。
JA、両部会は下半期の取り組みとして、本格的な需要期の10、11月の販売に向けて、市場と連携し、最重点卸売会社との計画出荷をさらに進めること、ニーズ・マーケット調査を行うことなどを確認。販売対策を強化していく方針だ。
江口栄光組合長は「JAとして、生産者が今後もきのこ生産に自信と誇りを持って取り組めるような環境づくりをしなければならない」とあいさつした。