JA信州諏訪の野菜専門委員会ブロッコリー専門部は、生産者と市場関係者が消費動向を確認して意見を交換する中間検討会を、原村の花き共選所で開いた。生産者と主要卸3社、JA関係者ら約50人が参加した。
例年は6月下旬から競合産地の出荷が増えるために販売価格が下がる。そんな中、箱詰め時の選別基準を再確認し、生産者全員で意思統一することで、管内産ブロッコリーの販売価格の維持につなげる狙いだ。
国内トップ卸の東京青果の久保田允道主任は「ブロッコリーの国内需要は毎年伸びている。品質の良い物を安定的に、多く出荷してほしい」と生産者に呼び掛けた。
JAは今年度、15玉入りを15万ケース（1ケース4キロ）、枝付き規格を6万ケース（1ケース5.5キロ）の出荷を計画し、4億1400万円の販売額を見込む。