長野県東信地区のJA組織（長野八ヶ岳、川上そ菜販売、川上物産、佐久浅間、信州うえだ）の野菜担当営農技術員で構成する東信野菜技術員会は、次年度の園芸品目の生産振興について佐久市で研修会を開いた。
県佐久農業改良普及センターやJA県営農センター、JA全農長野、JA営農技術員ら43人が参加。次年度の振興方針を説明した全農長野野菜花き課の古越悟係長は、温暖化傾向の中で高い標高にある東信地域の利点を指摘し「産地が自信を持って作れる品目の提案が大切」と話した。
JA県営農センターの中澤昌弘考査役は、「当たり前のことを確実に実行する。全て生産者と産地を守るため」とし、青果物トレース構築に向けた検討と体制作りの強化を提案した。
この他、種苗会社5社が東信地域での栽培に適したミニトマトやキャベツ、ブロッコリーなどの新品種を紹介した。